備品とは？勘定科目・消耗品費との違い・仕訳例

この記事では、簿記や経理で出てくる「備品」とは何か、消耗品費との違い、購入時の仕訳例を整理します。

備品は、机・椅子・パソコン・ロッカーなど、事業で長く使う物品を処理するときに出てくる資産の勘定科目です。少額のものは消耗品費で処理することもあるため、金額や使用期間で分けて考えるのがポイントです。

備品とは

備品とは、会社や個人事業で長く使う机、椅子、パソコン、ロッカー、金庫などの物品を処理する勘定科目です。簿記では、形のある固定資産の一つとして扱います。

ただし実務では、すべての物品を必ず「備品」にするわけではありません。金額が小さいもの、使用期間が短いもの、すぐ使い切るものは、消耗品費などの費用科目で処理することがあります。

備品と消耗品費の違いは、「長く使う資産か」「短期間で使う費用か」で考えると整理しやすくなります。

税務上は、取得価額が10万円未満の少額の減価償却資産や、使用可能期間が1年未満のものは、一定の要件のもとで取得時の費用にできる扱いがあります。取得価額が20万円未満なら一括償却資産として3年間で処理する選択肢もあります。

中小企業者等については、少額減価償却資産の特例で一括経費にできる可能性もあります。金額基準や期限は改正されることがあるため、実際に申告する前に中小企業庁の少額減価償却資産の特例や国税庁の少額の減価償却資産の判定を確認してください。

消耗品費との違いを金額基準と仕訳例で比較したい場合は、備品と消耗品費の違いも確認してください。

これら固定資産自体の扱いについては下記の記事にまとめていますので、併せて読まれることをおすすめします。

備品として扱われるものの具体例については、

などが上げられます。

(有形固定資産とは？も併せて参照ください。)

備品は資産の科目となります。

備品は増加したら借方に、減少したら貸方に記入します。

備品として資産計上する場合は、購入時に備品勘定の借方へ記入します。

ここでは簿記学習上の例として、事務作業のための机を¥50,000分購入し、机の据え付け費用¥10,000とともに現金で支払った場合の仕訳を記載します。
- もし机を据え付けるための費用も併せて支払った場合には、その金額も取得原価に含めて処理するようにします。

借方科目	金額	貸方科目	金額
備品	60,000	現金	60,000

高額な備品は、原則として資産にして減価償却で費用化します。ただし、少額の資産については、金額や要件によって購入時に費用化できるケースがあります。

区分	考え方
10万円未満など	少額の減価償却資産として、取得時に費用化できる場合があります。
20万円未満	一括償却資産として、3年間で均等に処理する選択肢があります。
中小企業者等の特例	要件を満たす場合、少額減価償却資産の特例で一括経費にできる可能性があります。

一人会社や小さな会社では、備品の金額基準を知っておくと決算前に慌てにくくなります。詳しくは、下記の記事も確認してください。