備品と消耗品費の違い｜金額基準と仕訳例

備品と消耗品費は、どちらも事業で使う物品を購入したときに出てくる勘定科目です。

ただし、備品は資産の科目、消耗品費は費用の科目です。購入したものを長く使うのか、短期間で使い切るのか、金額はいくらかによって処理が変わります。

このページでは、備品と消耗品費の違いを、金額基準と仕訳例で整理します。

備品と消耗品費の違い

備品は、机、椅子、パソコン、カメラなど、事業で長く使う物品を資産として管理するときに使います。貸借対照表に載る資産の科目です。

消耗品費は、文房具、コピー用紙、少額の周辺機器など、短期間で使うものや少額の物品を費用として処理するときに使います。損益計算書に載る費用の科目です。

勘定科目としての詳しい説明は、備品と消耗品費の記事も確認してください。

税務上は、使用可能期間が1年未満のもの、または取得価額が10万円未満のものは、少額の減価償却資産として扱われる場合があります。国税庁は、10万円未満や20万円未満の判定について、通常1単位として取引される単位で見ると説明しています。

また、10万円以上20万円未満の減価償却資産は、一括償却資産として3年間で均等償却を選択できる場合があります。

2026年5月時点では、中小企業庁が中小企業者等の少額減価償却資産の特例として、一定の要件のもと40万円未満の減価償却資産を取得時に全額損金算入できる制度を案内しています。適用期限や要件は変わることがあるため、実際に使う場合は最新の公的情報や税理士への確認が必要です。

備品か消耗品費かで迷いやすいのは、金額が小さくても長く使うもの、または金額が大きくてもすぐ使い切るものです。

コピー用紙1,100円を現金で購入した場合は、消耗品費として処理します。

借方	金額	貸方	金額
消耗品費	1,100	現金	1,100

事業用の机80,000円を普通預金で購入し、少額の物品として費用処理する場合は、消耗品費として処理できます。

借方	金額	貸方	金額
消耗品費	80,000	普通預金	80,000

事業用の機材250,000円を備品として資産計上する場合は、購入時に備品で処理します。

借方	金額	貸方	金額
備品	250,000	普通預金	250,000

その後、決算で減価償却を行う場合は、減価償却の処理を確認します。

備品と消耗品費で迷ったら、次の順番で確認すると整理しやすくなります。

勘定科目を広く確認したい場合は、経費の勘定科目一覧と勘定科目一覧もあわせて確認してください。