書籍代の勘定科目は？事業用の本を買ったときの仕訳例

この記事では、事業用の書籍を購入したときに使う勘定科目と、紙の本・電子書籍・教材に近い本を買った場合の仕訳例を整理します。

仕事に必要な知識を得るための本であれば、書籍代は経費処理を検討できます。会計、税務、プログラミング、マーケティング、業界専門書などは、事業との関係を説明しやすい代表例です。

書籍代に使う勘定科目

事業用の書籍代は、基本的には新聞図書費で処理することが多いです。

研修教材として購入した本であれば研修費、少額の資料や冊子を消耗品とまとめて管理している場合は消耗品費にする考え方もあります。ただし、同じ性質の支出は継続して同じ科目で処理するのがわかりやすいです。

書籍代は金額が小さくても件数が増えやすい費用です。新聞図書費でまとめておくと、年間でどれくらい情報収集に使っているか確認しやすくなります。

書籍代を経費にするには、購入した本が事業に必要なものだと説明できることが大切です。次のような本は、事業との関連性を説明しやすいです。

一方で、趣味の本や個人的な娯楽として読む本は、全額を経費にするのは慎重に考える必要があります。事業と関係する部分がある場合でも、どの業務に使ったのかをメモしておくと後から説明しやすくなります。

電子書籍や読み放題サービスを使っている場合は、紙の本と同じく内容と事業関連性で判断します。Kindleなどの利用については、Amazon Kindle Unlimitedの活用の記事も参考になります。

事業に必要な専門書2,200円をクレジットカードで購入した場合は、たとえば次のように処理します。

借方	金額	貸方	金額
新聞図書費	2,200	未払金	2,200

研修教材として購入したことが明確であれば、研修費で処理することもあります。

借方	金額	貸方	金額
研修費	2,200	未払金	2,200

後日、クレジットカードの引き落としが普通預金から行われたときは、未払金を消し込みます。

借方	金額	貸方	金額
未払金	2,200	普通預金	2,200

個人事業主が個人カードで支払った場合は、貸方を事業主借として処理することもあります。現金で購入した場合は貸方を現金にします。法人で役員が立て替えた場合は、立替精算のルールに合わせて処理しましょう。

書籍代は、領収書だけでは何の本を買ったのかわからないことがあります。税務調査や後日の確認に備えて、書名や用途がわかる資料も残しておくと安心です。

Amazonなどで個人用の買い物と一緒に購入した場合は、事業用の本だけを区分できるようにしておきます。私用の本が混ざる場合は、全額を経費にするのではなく、事業に使ったものだけを処理するのが基本です。

領収書や証憑保存については、領収書の保管義務や経費になる領収書の記事も参考になります。

書籍代の処理で迷ったときは、最初に「支出の内容」「支払った人」「事業で使った理由」を短くメモしておくと、あとから帳簿を見返すときに判断しやすくなります。領収書だけを見ると用途が分からない支出でも、購入時のメモが残っていれば、月次処理や確定申告のときに確認する時間を減らせます。

同じ支出でも、個人事業主と法人、現金払いとカード払い、事業専用と私用兼用では処理が変わることがあります。個人カードで支払った場合は、費用科目を変えるのではなく、相手科目として事業主借や役員借入金を使うケースがあります。借方の費用科目と貸方の支払方法を分けて考えるのがポイントです。

私用と事業用が混ざる支出は、全額を経費にする前に、どの部分が事業に必要だったのかを説明できるか確認します。面積、時間、利用回数、参加者、利用目的など、数字や事実で説明できる基準を残しておくと、後から見ても無理のない処理になります。

前年と違う科目に変える場合は、なぜ変えたのかを説明できるようにしておきます。経費処理は一回ごとの正解探しだけでなく、継続して見ても無理のない処理にすることが大切です。判断に迷う金額の大きい支出や制度が絡む支出は、会計ソフトの入力前に専門家へ確認する余地も残しておきましょう。

書籍代や学習費用の勘定科目で迷う場合は、次の記事もあわせて確認してください。