Zoomの勘定科目は通信費？会議費？仕訳例と選び方

Zoom利用料の勘定科目は、通信費か会議費が主な候補です。小規模法人でほかのクラウドサービスとまとめて管理するなら通信費、会議関連の支出として分けたいなら会議費、と決めると整理しやすくなります。

この記事を書いたきっかけは、仕事仲間との会話で「Zoom代という科目はないけれど、何費にするのか」と話題になったことでした。正解を一つに決めるより、利用目的と自社の経理ルールをそろえるのがポイントです。

私なら、一人会社の月次処理ではほかのオンラインサービスと同じ通信費にそろえます。会議費として管理する必要がある会社は、最初にそのルールを決めれば問題ありません。

管理のしかた	勘定科目の候補	向いているケース
通信サービスとしてまとめる	通信費	ほかのオンライン会議・クラウド利用料と同じ基準で処理したい
会議関連費として分ける	会議費	Zoomの用途が社内外の会議や商談に限られている
サービス利用料としてまとめる	支払手数料	SaaS利用料を支払手数料で統一している

Zoomの勘定科目は通信費か会議費

Zoomはインターネット経由の会議サービスなので、通信費で処理すると、ほかのオンラインサービスとまとめて管理できます。商談や社内会議に用途を限定し、会議関連費を分けて見たい場合は会議費でも整理できます。

SaaS利用料を支払手数料で統一している会社なら、支払手数料も候補です。同じ用途のZoom利用料を月ごとに通信費と会議費へ行き来させると比較しにくくなります。どの科目を選んだか、会計ソフトの摘要や社内メモに残しておくと翌月も迷いません。

経費にできるかは科目名ではなく、事業のために利用したことを説明できるかで判断します。私用を含む契約なら、事業利用分を区分できる資料も残しておきましょう。

ここでは一人会社でも管理しやすい例として、月払いのZoom利用料を通信費で処理します。

例として、事業用のZoom利用料2,000円を法人カードで支払った場合を考えます。金額は説明用です。

借方科目	金額	貸方科目	金額
通信費	2,000	未払金	2,000

カード代金が法人口座から引き落とされたときは、借方を未払金、貸方を普通預金として処理します。個人カードで立て替えた場合は、会社なら役員借入金、個人事業なら事業主借など、実際の支払い関係に合わせます。

Zoomは無料プランから利用できますが、料金や機能は変更されることがあります。経費として処理する前提で有料プランを検討する場合は、契約前に公式の料金ページで現在の内容を確認しておきましょう。

有料プランを選ぶときは、会議時間、利用人数、録画など実際に必要な機能を先に確認します。料金表だけで判断せず、現在の契約内容と請求周期も合わせて確認してください。

仕訳を入力したら、カード明細だけで終わらせず、Zoomの請求書も保存します。2026年7月時点では、Zoomウェブポータルの「プランと請求」から「支払い履歴」へ進むか、「アカウント管理」から「請求」「請求書履歴」へ進むと、請求書を表示・ダウンロードできます。

画面構成はアカウントによって異なるため、最新の手順はZoom公式「請求書履歴と請求書の詳細を表示する」で確認してください。年払いをしたときの期間配分は、Zoom年会費の勘定科目と前払費用で分けて解説しています。

Zoom代の明細と請求書を月次で照合したい方へ

法人カードの明細とZoomの請求書を同じ月次処理で確認するなら、freee会計やマネーフォワードクラウドで、カード連携後の明細確認と証憑添付の流れを比べておくと判断しやすくなります。

通信費・会議費などの科目と、私用分をどう分けるかは、自社の利用実態に合わせて決めます。

今回話に上がったZoomを始め、無料から使えるのに事業で役立つツールというのは思った以上にたくさんあります。

私も個人事業と会社の両方で仕事をしているため、ツールごとに科目を増やすより、用途の近い支出を同じ科目へそろえる方が月次確認は楽だと感じています。

こちらの記事にたどり着いた方で自らを会社を経営している、または経営に近い位置でお仕事をされている方も多いのではないでしょうか？

こちらのブログでは下記のように事業で役立つツールなども紹介しています。

日々の仕事に役立つ情報かと思うので、ぜひ読んでいってみてください。