Zoomの勘定科目は？会議費・通信費・AI機能・年払いの仕訳

こんにちは、日々会社と個人事業主での事業を行ったり来たりしている新米社長です。

今日はZoomの利用料はどの勘定科目になるのか？という話題です。

というのも先日、仕事関連で人と話していた際に、

「Zoomの利用料って経費になるんだろうけど、どういうものとして経費にするんだろうね？まさかZoom代なんて名前はつけないだろうし」

と話に上がってきたので書いてみようと思った次第です。

Zoomの利用料は会議費とする

Zoomを利用した際に発生した利用料は会議費勘定で処理するのが一般的なようです。

他に電話料金などと同じように通信費勘定で処理を行ったり、振込手数料や仲介手数料を支払った際に利用される支払手数料勘定として処理するケースもあるようです。

実際にZoomを利用して何を行ったかがポイントにはなると思うので、実際の利用ケースを元に検討してみるのが良いと思われます。

例えば、Zoomを利用して商談や社内のミーティングなどを行った際は会議費勘定で利用するのが一般的かも知れません。

コロナのこともあり、日本でも一気に広まったZoom。とても便利なツールですが、利用した分の料金の区分けについて、経営者としてはしっかり把握しておきたいところですよね。

Zoomの勘定科目を判断するときのポイント

Zoomの勘定科目は、利用目的に合わせて判断します。社内会議や商談で使うなら会議費、インターネット回線や電話料金と同じ通信手段として整理するなら通信費、サービス利用料として管理するなら支払手数料が候補になります。

大切なのは、同じ目的の支出を毎回違う科目で処理しないことです。いったん会議費として処理すると決めた場合は、同じ使い方のZoom利用料は継続して会議費にまとめると管理しやすくなります。

クレジットカードで支払った場合でも、勘定科目の考え方は基本的に同じです。カード利用時には未払金や事業主借など、支払い方法に応じた相手科目と組み合わせて仕訳します。

Zoomの料金プランについて

Zoomは無料プランから利用できますが、料金や機能は変更されることがあります。経費として処理する前提で有料プランを検討する場合は、契約前に公式の料金ページで現在の内容を確認しておきましょう。

事業規模に応じて、有償のライセンスを購入しておくのも一つだと思います。

また、更に大規模な使い方をしたい方向けに、プロよりもさらに上位のプランも用意されているので、併せてそちらも検討してみると良いでしょう。

詳細は下記のリンクを覗いてみてください。

Zoomの利用プラン一覧

Zoomを始めとした事業で役立つツール

今回話に上がったZoomを始め、無料から使えるのに事業で役立つツールというのは思った以上にたくさんあります。

私も現在個人事業主と会社の社長という二刀流で生活をしていますが、日々の業務をこなすのにこれらのツールは必要不可欠となっています。

こちらの記事にたどり着いた方で自らを会社を経営している、または経営に近い位置でお仕事をされている方も多いのではないでしょうか？

こちらのブログでは下記のように事業で役立つツールなども紹介しています。

日々の仕事に役立つ情報かと思うので、ぜひ読んでいってみてください。

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